(゜Д゜ノ)ノェェ新聞

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任天堂、ＤＳシリーズ第３弾「ＤＳｉ」を発表・カメラや音楽にも遊び心
　任天堂は２日、携帯型ゲーム機「ニンテンドーＤＳ」シリーズの第３弾となる「ニンテンドーＤＳｉ（ディーエスアイ）」を11月１日に発売すると発表した。30万画素カメラ、ＳＤメモリーカードスロットを備え、画面サイズも「ＤＳ Lite」の3.0型から3.25型に大きくした。
　ＤＳｉはＤＳ Liteに比べ横が４ミリ、縦が１ミリ大きくなる一方、厚さを2.6ミリ薄くした。ＳＤメモリーカードスロットを新たに搭載する一方で、「ゲームボーイアドバンス（ＧＢＡ）」のソフト用のスロットを外しており、ＧＢＡソフトやＧＢＡ用スロットに対応したＤＳ用ソフトは利用できない。
　本体メモリーに「ＤＳｉカメラ」「ＤＳｉサウンド」などのソフトをあらかじめ内蔵しており、ゲーム以外のさまざまな使い方ができるようにした。メニュー画面は「Wii」に近くなり、オンラインで有償・無償のソフトを追加して機能を拡張することができる。
　カメラは本体内側と外側に２つ搭載し、撮影した写真に11種類の特殊効果を加えることができる。タッチした場所の色を変えたり、顔にひげやめがねを付けたり、２人の顔が似ている度合いを測定したりできるようにした。岩田聡社長は東京都内で開催した「任天堂カンファレンス2008.秋」で「カメラ機能を思い切り遊びの方向に振ったと考えてもらえばいい」と説明した。写真は日付順に整理できる。
　音楽プレーヤー機能もゲーム的要素を高めた。音の高さや再生スピードを自由に変えられるほか、歌声を「さんにんハーモニー」に変換するなどの特殊効果を付けられる。「音を触って楽しむ道具としても宴会の一発芸としても使ってもらえる」という。スピーカーの音質や音量も高めている。
　希望小売価格はＤＳ Liteより2100円高い１万8900円。カラーバリエーションはホワイトとブラックの２色を用意する。ＤＳ Liteも引き続き併売し、岩田社長は「ＧＢＡ用ソフトを使いたい人にはＤＳ Liteをおすすめしたい」（岩田社長）と述べた。今後、ＤＳ Liteとは互換性のないＤＳｉ専用ソフトも販売していく見通しという。
　ＤＳｉの発売に併せて「ニンテンドーＤＳｉショップ」を開設し、ゲームソフトのダウンロードサービスも開始する。無料、200ポイント、500ポイント、「プレミアム（仮）」の４段階をそろえる予定で、ゲームソフトのほか電卓などの一般用ソフトも販売していく。岩田社長は「マイＤＳを作る醍醐味を味わってほしい」とアピールした。
　ＤＳシリーズはこれまで国内で2300万台以上を販売した。日本の人口の６人に１人が持っている計算になるが、岩田社長は「ＤＳ普及の究極の姿は一家に一台ではなく一人に一台」と抱負を語った。

世界ＩＣＴサミット開幕　ＮＴＴ社長「携帯も光と同速度に」
　情報通信産業の将来像を展望する「世界ＩＣＴ（情報通信技術）サミット2008」（日本経済新聞社・総務省主催）が2日午前、東京国際フォーラム（東京・千代田）で開幕した。テーマは「次世代ネット社会の構築」。講演や討議を通じモバイルインターネットの進化や、「ウェブ２・０」に次ぐ新たなサービスの可能性を探った。
　鳩山邦夫総務相は「ＩＣＴ分野は日本の経済成長の4割近くをけん引するリーディング産業。持続的な経済成長を図る上で不可欠なエンジン」とあいさつした。
　基調講演ではＮＴＴの三浦惺社長が「2010年には次世代携帯であるスーパー３Ｇサービスを提供したい。実現すれば、携帯も光回線と同等な伝送速度になり、固定、携帯とも完全にＩＰ化した継ぎ目のないネットワークができあがる」と指摘。「このネットワーク上ではＮＴＴだけでなく、他のサービス提供企業と共同して新サービスを創造したい」と語った。

９月の米新車販売、17年ぶり低水準に　金融危機、実体経済に波及
　【ニューヨーク＝武類雅典】1日まとまった9月の米新車販売台数は前年同月比26.6％減の96万4873台と、17年ぶりの低水準に落ち込んだ。減少幅は1987年7月以来最大で、前年割れは11カ月連続となる。消費者への貸し渋りなどの影響で大型車に加え小型車の販売も低迷。トヨタ自動車は32.3％減、ホンダは24.0％減と、比較的好調だった日本勢も軒並み不振だった。米金融危機の余波が実体経済にも及んできた。
　米調査会社オートデータがまとめた年率換算の9月の販売台数は1250万台だった。湾岸戦争で個人消費が低迷した91年（1230万台超）以来の低水準。日米欧の有力メーカーは全社が前年割れで、ビッグスリー（米自動車大手3社）や日本メーカー8社はそろって減少幅が二ケタ台に達した。

ソニー、音楽ソフト会社ＢＭＧの完全子会社化を完了
　ソニーは２日、世界２位の音楽ソフト会社であるソニー・ＢＭＧミュージックエンタテインメントの株式50％分を保有していた独メディア大手ベルテルスマンから同株を取得し、１日付で完全子会社にしたと発表した。新社名は「ソニー・ミュージックエンタテインメント（ＳＭＥＩ）」とする。ソニーは８月、ベルテルスマンの保有株式を約９億ドルで買い取ることで合意したと発表していた。

イオン社長、三越撤退に不快感
　イオンの岡田元也社長は２日の記者会見で、三越が東京都と宮城県のイオン系商業施設から撤退すると発表したことについて「契約があるので勝手にはやめられない。三越は池袋店の売却益が160億円入るから、全額を（違約金に）充てていただけるなら十分と思う」と述べ、突然の閉店発表に不快感を示した。
　同社長によると、両社間では出店後一定期間は退店できない契約になっているという。今後は、両社間で退店違約金の額をめぐって交渉が難航する局面も予想される。
　三越は９月末、イオン系のショッピングセンターに入る武蔵村山店（東京都武蔵村山市）と名取店（宮城県名取市）など4店の閉鎖を発表した。

イー・モバイルの「Touch Diamond」、初期費用100円から──アシスト1600＋キャンペーン適用で
　イー・モバイルは10月2日、高機能端末契約時における初期費用の軽減を目的にする新たな販売方式「ケータイプラン（新にねん）＋アシスト1600」を開始すると発表。10月10日の「Touch Diamond（S21HT）」発売（10月3日予約受け付け開始）に合わせて展開する。同時に、Touch Diamondなどの初期費用を100円とするキャンペーンも実施する。
　アシスト1600は、ケータイプラン（新にねん）を契約したユーザーを対象にする月額1600円の追加プラン。2年間の契約（計3万8400円）で6万2400円分の長期契約割り引き（初期費用から減額）を適用できる。月額1000円〜4980円のケータイプラン（新にねん）と合算し、合計の月額料金は2600円〜6580円となる。
　このほか、「ケータイプラン（新にねん）＋アシスト1600」と同時にWebサービス「EMnet」（月額315円）に加入した新規加入者を対象に、「Touch Diamond（S21HT）」（1580円）、「EMONSTER」（5580円）の初期費用を100円とする「EMnet同時加入キャンペーン」を実施する。実施は2008年12月31日まで。

任天堂、2011年までに「次世代Wii」を発売予定とのうわさ
　ビデオゲームの愛好家の間で確実に話題になることとして、Wii、Xbox、PlayStationなどのコンソール機の新発表が迫っているといううわさがある。
　そのうち現在の最も注目の話題としては、What They Playのブログに投稿された、新世代のWiiが、2011年までに発売されるというものがある。
　What They Playは、「ゲーム開発およびパブリッシャー関連のコミュニティーの複数情報筋の話として、任天堂は現在、次世代の家庭用コンソールゲーム機に関する初期段階のプレゼンテーションを行うべく、準備を進めている。どうやら『2011年までに』市場に投入されるだろうこのデバイスは、ただ単に現行のWiiのハードウェアに手を加えたという程度のものではなく、正真正銘の『次世代の』任天堂コンソール機になるだろう」と伝えている。
　さらに、このブログ投稿は続けて、うわさになっている新デバイスには、高解像度対応や、「後方互換性もあるコンテンツのデジタル配信」といった特徴も備わっているようだと主張している。
　この件に関して、任天堂はうわさにはコメントしないと述べている。
　奇妙なことに、たとえうわさが事実であっても、しばらくの間、任天堂は認めようとしない傾向が強いのだが、まさに偶然の一致として、任天堂は米国時間10月2日、サンフランシスコにて、メディア向けの年次イベントを催す予定である。しかも筆者は、このイベントで任天堂が「複数のニュース」を発表することになっていると知らされた。これまで筆者は、このニュースも、せいぜい最小限のインパクトしかないだろうと決め込んでいたのだが、新たなWiiの開発プロジェクトの発表とあらば、明らかにヘッドラインを飾るニュースとなるだろう。
　しかしながら、任天堂が2日に出すニュースとして、もっと可能性が高いのは、ゲームブログのJoystiqが、日本で開催されるプレス向けイベントでも発表があるのではないかと予想していた、新たなマルチメディア対応の「ニンテンドーDS」ポータブルゲーム機の正式発表である。
　たとえ新たなWiiに関するうわさが真実であったとしても、任天堂が詳細を明らかにするのは、もっと先のことであり、2009年3月に開催されるゲーム開発者向けカンファレンスGame Developers Conference（GDC）か、7月に開催されるコンピュータゲーム関連の見本市Electronic Entertainment Expo（E3）で、初めて発表が行われることも考えられる。あるいは、正式な発表は、このうちどのタイミングでもないかもしれない。

【産経主張】中国の神舟号　宇宙でも国際協調が必要
　中国の有人宇宙船「神舟７号」が約３日間にわたって地球の周りを飛び、地上に帰還した。
　中国にとって有人飛行は３回目だが、今回は宇宙服を着た飛行士が宇宙船の外に出る船外活動を成功させた。
　宇宙遊泳とも呼ばれるこの活動は、宇宙ステーションの建設などに欠かせない高度な技術だ。有人宇宙開発の分野で中国は、ロシアと米国に続く宇宙大国への地歩を固めたといえる。
　国威発揚を兼ねた近年の中国の宇宙開発には勢いがある。もともと日本と中国の宇宙技術は、よく似たペースで進んできた。例えば日本は世界で４番目、中国は５番目の人工衛星打ち上げ国だが、その差はわずか２カ月である。
　しかし、今世紀に入って、日本と中国の宇宙開発は、取り組む速度と方向が、目に見えて大きく変わり始めた。科学探査では日本の技術がリードしているが、有人技術では中国が開発計画に従って着実な成果を積み上げつつある。
　中国は独自の宇宙ステーションを計画し、資源目的の月面探査も視野に入れている。さらには宇宙船の量産構想も聞こえてくる。
　中国は今後、さらに宇宙進出を加速させるだろう。本物の宇宙大国を目指すなら国際協調の精神が欠かせない。本格的な月や火星の探査は、コストの面からも主要宇宙国が相互に技術を持ち寄ることになるからだ。
　昨年１月には、弾道ミサイルで軌道上の衛星破壊実験を強行し、宇宙空間に危険な破片（デブリ）をまき散らしたが、あのような暴挙は許されない。軍事色を漂わせる宇宙開発は、中国にとってマイナス要因になるだけだ。そのことを改めて忠告しておきたい。
　宇宙技術は、民生用にさまざまな形で応用可能である。その高度な技術を環境問題の解決や食の安全面にも発展させるべきだろう。ぜひともそうした方向に力を振り向けてもらいたい。
　一方、今回の中国の宇宙遊泳成功は、停滞感のある日本の宇宙開発の現状に鋭い問題を提起している。有人宇宙活動を米国に依存するだけでなく、日本が得意とするロボット技術を、月や火星探査で生かす道を探ってはどうか。
　政府は宇宙開発戦略本部を新設したが、開発が大幅遅れのＧＸロケットに判断を下せないようでは困る。世界の趨勢（すうせい）を見失うことがあってはならない。

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